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2017年5月16日

商品企画の仕事に関わるスキルやマーケティングへの活かし方

How to use skills and marketing related to product planning work

『新商品』『新モデル』など。
新しい商品が次々と生まれていますね。

商品ジャンルも様々で機械や日用雑貨を問わず、過去の物よりも便利になっていたり、用途が増えたりと、私たちの生活に関わる中で変化し続けています。

実際には商品を開発するだけでなく、認知を高めるための『宣伝』としてCMを起用したり、店頭で目を惹かせるPOPを作成したりと、その手法に至るまでをセットで考えた時。

それは『商品開発』ではなく、『商品企画』としての業務になります。これは求人や転職サイトでも勤務地や雇用形態と比較し、掲載されるほど「経験者歓迎」とされるところが多く、企業として重要な内容です。今回のおすすめ記事では、この『商品企画』について触れて行きます。

商品を生み出すためのコンセプトの重要性

過去に市場にあった商品の改良版や、車等でいうマイナーチェンジを耳にしますが、業界市場に商品が多い状況であるからこそ、それぞれの企業にとって売れる商品を開発することは「容易な」状況ではないと言えます。

どうしても、自社商品に対する価値や消費者からの評価は避けられず、似通った商品・事業・サービスを持つライバル会社との比較も受けることで、商品の拡大に至らないケースは多いでしょう。

コミュニケーションを使った人の接客ができない、発達したネット通販で購入できる商品であれば、なおさらでしょう。

物を購入する消費者が自由に情報を探し、選べてしまうからこそ、消費者が手を伸ばしてしまいたくなる、商品そのものの「質」が重要です。

その「質」を生み出すのは、開発前のコンセプト決めです。前提として、「狙うターゲット」「商品によって購入者へ与える価値」「差別化要素(特徴)」を明確に定まっていなければいけません。

それぞれのポイントがしっかり定まっていないと、商品を開発する途中でもぶれてしまいがちで、「作り損」となってしまっては勿体ないですよね。商品を作った後に、どういった人がこの商品を買うのか?と悩んでしまうような状況を避けるためにも、コンセプトを定めましょう。

顧客と開発者の考える商品に対する考えの「ずれ」

顧客は、自分が抱える悩みを解決してくれるのか?自分の持つ願い・希望を叶えてくれるか?を多少なり意識することで、自己の検討リストから購入する商品を決めます。

必要性を感じない商品に購買意欲は生まれず、開発者だけがわかるメリットや特徴は顧客には響きにくいです。この顧客と商品開発者の間に「溝」や「温度感」が生まれやすいのは、抱える問題や悩みに目を向けきれていないことが原因でしょう。

商品開発者も営業するまでもなく一人の顧客です。それまでの自分の経験や問題意識から「自分だったらこういう商品が欲しい」と考え、作られる商品も、そのユーザーの希望や抱える悩みを解決する商品です。

あるいは、顧客からの声や周りからの意見を聞くことができれば、アイディアのストック。開発のキッカケに繋がります。直接顧客からヒアリングするほどのコミュニケーションを取れれば理想ですが、代案としてはメーカーアンケート、WEB上での評価、レビューでしょう。

「◎◎ 評判」と、googleやyahoo!をはじめとした検索エンジンを使えば、大よその意見は探すことができます。また、企業ページではなく、amazonや楽天といった通販サイトにもレビューを更新されているユーザーもいます。

この声を拾うことで、開発者が思う顧客の問題意識との「ずれ」を解消することに繋がり、より手に取りたいと思える商品=新しいコンセプトへと繋がっていきます。

商品を顧客へ宣伝する方法の種類

商品も決まり、後はどのように、その商品を知ってもらうのか?より広く強く認識してもらうためには、掛け合わせ=相乗効果を利用していきましょう。

地域の情報メディア。地域新聞やラジオ、テレビCMなどに記事掲載。もしくは放送をしてもらいましょう。手法としてパブリシティ(プレスリリース、ニュースリリース等)企画。【A株式会社より。2017年8月にxxxを販売】というように、報道して欲しい内容を簡潔にまとめたものを、メディアに向けて宣伝します。

うまく目に止まればメディア側からの取材を提案されるケースにも発展します。そこからWEBニュースサイト、まとめサイトへの掲載まで発展していくことにも繋がります。

掲載期間に限りある中で、スマホアプリの中でもニュース・情報アプリをインストールしているユーザーも少なくないので、一段と話題性も広がっていきます。

マスメディアを基とした情報を集めるユーザーとネットから情報を集めるユーザー。どちらかしか存在しないと決めつけない方がよいでしょう。

繰り返しますが、情報の相乗効果を目的とすることで、仮にスマホユーザーであっても、同じ情報を受け取る回数や異なる受取先からの情報となるほどに、関心度合いも信憑性も高まっていきます。

まとめ

商品開発と広報、宣伝、そして企画と。一つの商品に対しても実際に市場に出るまでのプロセスは果てしなく長いです。売れる商品が簡単には作れず、また経験者でも簡単にアイデアを考え付くものでもありません。

今の企業、商品、お店がある方。どのような手法で外部に認知させていくことができるか、改めてご自身でも考えていきましょう。

 

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2017年5月15日

効果抜群!?動的検索広告を活用しよう

Excellent effect! Is it Let's use dynamic search advertisement

動的検索広告(DSA)をご存知ですか?Googleによると過去6ヶ月間に一度も検索されたことのない語句でで検索される割合は全体の検索キーワードの2割を占めるそうです。今回はこの増え続ける検索語句の悩みを解決してくれるが動的検索広告(DSA)という広告配信メニューについてご紹介します。

動的検索広告とは

通常のリスティング広告ではユーザーはこのようなキーワードを検索するのではないか?という語句を登録していくと思います。しかし、実際ユーザーが検索する語句とはちがったり、検索する語句であっても競合他社と被りCPCが高かったり、はたして適切なキーワードを登録できているのだろうか?と考えた事はありませんか?動的検索広告では、キーワードを登録していくのではなく、広告主のウェブサイトを設定すると、Adwordsのシステムが自動でウェブサイトを分析し、広告配信するべきキーワード、ページ、広告の見出しを抽出し広告の配信設定をするというもののため、そういった心配をする必要がありません。

また、配信後に検索されたキーワードや、広告見出し、リンク先URLごとの結果をレポートで抽出し確認できるため、その後の入札調整や、除外、広告テンプレートの見直しなど獲得単価を下げたり獲得件数を伸ばしたりなどの調整をすることができます。

動的検索広告(DSA)と相性のよい広告

動的検索広告は、運用の仕方次第で大きな効果を発揮しますが、Googleの配信システムに任せる事になるので、広告主様によって向いてる物と向いていない物があります。

向いている広告主とは、
・商品の種類が多く、在庫の変動が激しい
・想定外のキーワードからの集客に積極的な広告主様
これらに該当する広告主様は業種を問わず大きな効果が見込めます。

メリット

1.簡単な設定で広告文の作成ができる

上記でも述べた様に、動的検索広告の設定方法は、簡単に行なえます。従来のリスティング広告で時間をかけやすいキーワードの抽出やタイトルを考えることなどの時間短縮をすることもでき、出稿へのハードルが非常に低いです。

2.手動設定することが難しいロングテールキーワードをカバーできる

ユーザーが実際に行う検索での検索語句数は3語以上が5割を超えていると言われています。様々なコンテンツが急速に増えていっているため、1語、2語といったものでは、自分の検索しているものがうまく捉えられないということが増えているため、ユーザーの検索語句の数も徐々に増えているものと考えられます。このことから、私達施策をする側もロングテールキーワードを追加していくことが重要になってきますが、膨大な時間がかかったりするといった管理工数の悪影響もあり、なかなか難しいものがありますよね。

3.ユーザーの検索語句を発掘し、新たなキーワードとして利用できる

動的検索広告を利用することで、施策側が予想していなかったキーワードが発掘できます。それを従来のリスティング広告に手動で設定する事によりさらに効果的な運用が可能になると考えられます。

デメリット

1.タイトル文のコントロールが不可能

広告を作る際にタイトルで苦戦する方も多いのではないでしょうか。
タイトルはユーザーの目に一番最初に触れることが多いので広告のタイトルは極めて重要です。
しかし、動的検索広告を使用すると、自動でタイトルを作ってくれるので時間が取られやすいタイトルを考える時間がなくなります。とはいっても、どのようなタイトルが出るのかわからないため、広告主にとってはかなりハードルの高い点になるのも事実といえます。
例えば、広告主の狙っているイメージと異なる文言や商品や企業の誤解を招いてしまう文言がでてしまうこともあるのですが、基本的にそれを検知することは出来ません。現在、このリスクについては回避方法が無いので、十分リスクと効果のバランスを考えた上での広告配信を決める必要があります。

2.出稿キーワードを自分で決めることができない

幅広いキーワードを配信できるメリットとは逆に、自分で特定のキーワードのみ出向するといった細かなコントロールが出来ません。除外キーワードの設定は可能なので、いらないキーワードを除外していく必要があります。

3.キーワードごとの入札単価の設定ができない

キーワードを自分でコントロールできないことと同様に、特定のキーワードのみ入札単価を上げたり下げたりといったコントロールはできません。効果の高いキーワードを見つけた場合は、手動で入札を変えていく設定をしていく必要があります。

動的検索広告キャンペーンの設定手順

①「キャンペーン」→「+キャンペーン」
②赤矢印のすべての機能を選択(青矢印の動的検索広告を選択してしまうとすべての機能で使える機能が使用できなくなるので注意です)

③下部にある「+動的検索広告」を選択
ウェブサイト欄にサイトを入力(この場合http://やwwwは入れません)しドメインを入力します。
※ドメインが違うと動的検索広告が機能しないので注意しましょう

④保存して次へを選択し広告グループを作成します。
⑤広告のタイトルは「動的に生成されたタイトル」になるので、広告文1、広告文2、表示URLを入力します。最終ページURLも「動的に選択されたランディングページ」となります。
※飛び先は検索されたキーワードなどから自動に選択されるので、どのようなタイトルやページでも問題無いような広告文を作成しましょう

広告のタイトルを確認するには、対象の広告グループで「自動ターゲット」→「検索語句を表示…」で確認する事ができます。検索語句・広告見出し・ランディングページのタイトルを確認することで、予想していた検索語句で意図したページに集客できているかも、チェックすることが出来ます。また除外したい検索クエリを見つけた場合は除外設定を行いましょう。

⑥次に「動的広告ターゲット」を入力します。
「このウェブサイト向けのカテゴリをターゲットに設定する」からGoogleのシステムがウェブサイト内を精査し、カテゴリ別に分けてくれます。特定のカテゴリに広告を出したい場合に有効ですが、まずは、「すべてのウェブページをターゲットに設定する」→「すべてのウェブページ」をおすすめします。

配信後、他のページに設定したいと思った場合、「自動ターゲット設定」→「動的広告ターゲット」から設定の編集が可能です。
さらに、カテゴリ、ページコンテンツ、ページタイトルやURLで対象を指定し、条件で絞ったページだけを対象にします。

キーワードについては入札単価のみを入力します。キーワードの入稿は必要ありませんし入稿したとしても無視されます。また、キーワードを入れなくても自動的にターゲットに対して配信してくれる動的検索広告ですが、入札単価を設定することは検索に対しての掲載、順位は通常の検索広告と同様のオークションにかけられるため必要になります。その他に、広告表示オプション等については通常の広告グループと同じで設定することが可能となります。

その他の効果的な実施方法として、
動的検索広告の対象になるウェブサイトはGoogleにiインデックスされていなければなりません。広告用にLPを作成し、自然検索の対象から省くためにNoindexにされている広告主もいらっしゃると思いますが、NoインデックスにしてしまうとGoogleの情報取得が行われないので動的検索広告は作成されません。

まとめ

動的検索広告の広告グループには検索用のりマーケティングリストを紐付ける事も可能であったり、通常の検索広告と比べた場合平均CPCがかなり低く配信できているケースもあります。今回書ききれなかった動的検索広告のメリットやデメリットなどもたくさんあるので、また次回詳しく書きたいと思います。

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2017年5月15日

リスティング広告におけるGoogleアナリティクスと広告費のスリム化

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リスティング広告運用を行う上で必要な情報は、大体の指標はGoogleアドワーズやYahoo!プロモーション広告のアカウント管理画面のみで抽出することができます。
しかし、Googleアナリティクスを用いたより詳細なデータ指標の解析を行うことで、更なる広告コストの削減につなげることが可能となるでしょう。

今回の記事では、そんなGoogleアナリティクスと、GoogleアドワーズやYahoo!プロモーション広告などのリスティング広告のアカウントを連携させた最適な広告運用と広告コスト削減術についてお話していこうと思います。

キーワード有効度調査で、コンバージョンの可能性があるキーワードを抽出

リスティング広告を運用する上でGoogleアナリティクスを使用した最大の特徴の一つが、自然検索結果から流入してきたユーザーの行動履歴がわかることによる、ユーザーの「温度」というものがあります

例えば、Googleアナリティクスのアドバンスセグメントを利用して、「コンバージョンが達成された訪問」のユーザーを詳細に調べると、どのページをどれくらい閲覧してからコンバージョンに至ったのかという経緯がわかります。

今までコンバージョンしていないキーワードであったとしても、コンバージョンを達成したユーザーと同じような行動を取っていれば、今後コンバージョンするキーワードに生まれ変わる可能性もありえます。

この分析は、Googleアナリティクスとリスティング広告による最大の強みといえるでしょう。コンバージョンにつながるかもしれないキーワード「有効度」を抽出することで、Googleアドワーズをさらに効果的に運用することができるでしょう

ユーザーの行動を可視化する

Googleアナリティクスの機能を使って、訪問したユーザーの参照元であったり、ユーザーがどのように行動したのかが視覚的にわかります。

コンバージョンを達成したユーザーがどこから流入して、どのようにサイト内を回遊し、コンバージョンしたのかを可視化することで、想定していなかったページからのコンバージョンやコンバージョンにつながりやすい直前のページを発見することができます。

Googleアナリティクスにログインし、「ユーザー」→「ユーザーのフロー」とクリックします。そしてアドバンスセグメントで「コンバージョンに至った訪問」を選択し、ディメンションで「ランディングページ」を選択すると、コンバージョンに至ったユーザーの訪問経路がわかります。コンバージョンにつながったランディングページが想定外のページだった場合、Googleアドワーズで広告のリンク先URLをそのページに設定することで、コンバージョンが増える可能性があります。

Googleアナリティクスにはそのほか、広告運用に活用できるさまざまなデータが取得でき るので、どんどん活用してGoogleアドワーズやYahoo!プロモーション広告の管理画面でキャンペーンや広告グループ、入稿キーワードや実際の広告を作成する際の材料としていきましょう。

コンバージョンするまでの期間を測って広告費のスリム化

検索ユーザーの行動経路サマリーの最大活用

Googleアドワーズには「検索ユーザーの行動経路」というアトリビューション分析レポート機能があり、コンバージョン1件あたりの金額を設定している場合に表示されます。

計測パラメータが付与された最初の広告表示からコンバージョージョンまでの日数、コンバージョンあたりの広告のクリック数、コンバージョンあたりの広告の表示回数がわかり、広告経由でコンバージョンに至った検索ユーザーデータを詳細に計測、分析することができます。

商品やサービスによって検討期間が大きく変わりますが、基本的に最初に広告が表示されてからコンバージョンするまでにかかった日数が短いほど、効果的にGoogleアドワーズを運用できていると判断できます

また、コンバージョンあたりの広告のクリック数が少なければ無駄なクリックがない、広告費のスリム化が行えていると判断できます。また、直接的なコンバージョンにつながった登録キーワードのクリック以前にコンバージョンに貢献したと判断される「アシストクリック」という機能から、コンバージョンに貢献している重要なキーワードも見つけることができます。

コンバージョンまでの期間を調べて広告に活用する

検索ユーザーの行動経路の左メニューから「期間」を選択すると、コンバージョンまでに かかった日数や時間を調べることができます。
過去にコンバージョンが達成されたユーザーが広告をクリックしてからどのくらい検討していたのかを分析することで、リマーケティング広告の配信期間を設定する重要な指標として使用することが可能です。

検討期間が長い商品やサービスは1ヶ月近くかかってしまうこともあるでしょう。
その場合は、リマーケティング広告の配信期間を延長することで、コンバージョンの可能性を高めます。反対にコンバージョン期間が短いことがわかれば、リマーケティング広告の配信期間を短くして広告費のスリム化を図ることが可能です。

さらに、Googleアナリティクスのカスタムレポート(曜日別レポート)と組みあわせて、広告の配信時期の最適化を図ることも可能です

広告を出した結果を分析し、次に生かすことが大切

GoogleアドワーズやGoogleアナリティクスにはたくさんの便利な機能がついています。そしてその機能はどんどん改善され、また新しい機能も追加され続けています。

今回の記事で紹介した内容以外にも、さまざまな機能があります。
すべての機能を使いこなすことは難しいですが、説明した機能やポイントをしっかり押さえるだけでもGoogleアドワーズで集客、売上を上げることは可能です。

複雑で難解に感じた機能でも、実際に使ってみれば、失敗を繰り返しながら必ず覚えていきます。たとえ失敗しても「クリックされない限り支払いが発生しない」のは、GoogleアドワーズやYahoo!プロモーション広告をはじめとするリスティング広告の強みといっても良いでしょう。

Googleアドワーズはヘルプページも充実しています。特にリマーケティング広告や動画広告など、専門知識が必要な広告は、ヘルプページが大きな助けとなるでしょう。
URLを紹介しておきますので困ったときはぜひ参考にしてください。

また、GoogleのAdWordsアカウントとアナリティクスのアカウントを連携したウェブ広告配信を行う上で運用者の強い味方となってくれる、パラメータを作成してくれるURL生成ツールなどのGoogle提携ツールはたくさん存在します。色んなツールを実際に使用してみて、自分に一番合った運用方法を見つけることも、運用を行う上での一つの楽しみではないでしょうか。

ただし、インターネットでビジネスを続けていくために一番大切なことは、機能やテクニックを覚えることよりも、代理店であればクライアントの立場、自社運用であれば、ユーザーの立場に立った商品やサービスづくりが最も重要なことです。

これからも多くのユーザーが悩みや不安を抱え検索をし続けます。その悩みや不安を最大限に解消できるような商品、サービスを提供し、またその魅力を最大限にホームページで伝えきることを忘れないようにしましょう。

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2017年5月10日

食べログは時代遅れ!?検索はInstagramが常識

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Instagram(インスタグラム)は、写真や動画を撮影して共有できるSNSとして爆発的にユーザー数が拡大している無料アプリです。Instagramの最大の魅力は、豊富にアップされている画像や動画の中から、必要な情報をリアルタイムに検索できることではないでしょうか。

今までは、食べログやぐるなび、Rettyなどの口コミサイトで検索していた飲食店情報が、Instagramを活用する方法に移行しつつあります。そこで今回は、Instagramの特徴と魅力について徹底解析しながらご紹介します。

Instagramの優れた検索機能

飲食店情報を検索する際には、GoogleやYahoo!などの検索エンジンや、食べログやぐるなびなどの口コミサイトを活用する方法が一般的です。しかし、Instagramの登場によって、情報検索に大きな変化が見られるようになりました。

Instagramは、ユーザーが投稿したさまざまな画像や動画、店舗情報と共にSNSで共有できます。投稿されている画像や動画のなかから、必要とする情報をスマホで確認できる利便性が特徴です。表示される画像と紐付けされているリアルな感想を比較しながら、最適で最新の情報を得ながら店選びをすることが可能なのです。

一方で、食べログは豊富なレビュー機能が特徴ではありますが、投稿者の年齢層や収入がバラバラ、また地方では投稿する人が少なく、偏りが有り投稿自体の信憑性も不確かで参考になりにくいというデメリットがあげられます。
Instagramのユーザーは比較的年齢層が低く、若い世代を中心に共感できる部分が多い点から自分と似たようなユーザーの投稿だと感じるようです。また、投稿自体の信憑性も高いと言えるのではないでしょうか。

ハッシュタグの活用で検索範囲を絞り込める

Instagramでは、TwitterやFacebookと同様にハッシュタグで検索できる機能が搭載されています。ハッシュタグとは、投稿内でタグとして使用されるハッシュマーク(#)の付いたキーワードのことです。ハッシュタグで検索は、TwitterやFacebook 、InstagramなどのSNSで活用され、同じキーワードの文言を一度に検索することが可能となります。

飲食店を探したい時には、Instagramを立ち上げて検索エンジン代わりにハッシュタグ検索を行います。
食べたいメニューやジャンル、料理や食材など、ハッシュタグを付けて検索することで、画像や動画が一覧で表示されるのです。さらには、ほとんどの投稿者がお店の位置情報やアカウントをタグ付けしています。希望に合った画像をクリックすると、お店の場所までがひと目で確認することが可能です。

例えば、うにの美味しいお店を探している場合は、Instagramの検索画面で「#うに」とハッシュタグ検索を行います。すると、「うに」をキーワードとした全ての画像が表示されます。その中で、目にとまった画像をクリックすると、投稿者がタグ付けしているお店の所在地を含めた詳細な情報を得ることできるのです。目的のエリアやメニューなどをハッシュタグの項目として追加することで、検索内容をさらに絞り込めます。

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他には、Instagramで「#○○屋」「#○○部」「#○○スタグラム」といった検索方法も有効的です。「#○○屋」は、「#パン屋」「#蕎麦屋」、「#○○部」は、「#スウィーツ部」「#ホットケーキ部」などがあげられます。「#○○スタグラム」では、「#丼スタグラム」「#麺スタグラム」とハッシュタグ検索することで、期待以上のお店、グルメ情報を見つける可能性が高まります。

この様に、ハッシュタグ検索にちょっとした工夫を加えるだけで、Instagramの活用の幅は無限に広がるといえます。

若い世代を虜にするInstagramの魅力

加入者数が増加の一途を辿るInstagramは、若い世代を中心に世界中で受け入れられています。食べログやぐるなびで店検索をするより、Instagramでのハッシュタグ検索が「スマホネイティブ世代」と呼ばれる若者たちを虜にしています。

スマホネイティブ世代とは、パソコンを必要とせず、スマートフォンでTwitterやLINE、Instagramを自在に使いこなす10代から20代の若者のことです。特に女子大生からの絶大な支持があるのは「スマホネイティブ世代」であるためでしょう。

画像や映像が情報として受け入れやすい

以前は、文章で綴られたブログなどの言語系コミュニケーションが情報収集の中心でした。Instagramを代表とする画像や映像で表現される非言語系コミュニケーションは、ストレスを感じることなく、スムーズに受け入れやすいメリットがあります。

食べログやぐるなびなどの口コミサイトでは、複数の画像とレビューを確認しつつ、次のお店を次々と検索していくという作業が必須となります。多くの口コミサイトで表示される文字情報に対して、抵抗を感じるユーザーが増えていると言えそうです。

一方で、Instagramは、検索によって表示される飲食店の画像や動画で雑誌感覚で情報を得ることが可能となります。スマホネイティブ世代にとって、Instagramはストレスなく活用できる最適なツールなのです。

インスタジェニックで高まる信頼性

インスタジェニックとは、フォトジェニックから変化した造語で、インスタ映えする画像を表しています。
Instagramに投稿された画像や動画は、インスタジェニックされることで、投稿者の満足度とお勧め度を判断できるのです。ハッシュタグ付けされた情報を基に、検索した他のユーザーの投稿とを比較し信頼性の高さを判断し口コミ評価とします。

Instagramでの検索結果は、写真や動画で表示されるため、ユーザーが予想するイメージに合わせやすく、一瞬で記憶に残りやすいメリットが考えられます。

飲食店予約機能が搭載される?進化し続けるInstagram

驚異の伸び率を記録しているInstagramに、店舗の予約機能サービスが新たに追加される見通しのこと。予約機能とは、掲載されるお店のプロフィールページに追加されたボタンをクリックすると、リアルタイムに予約が完了できるという機能です。予約機能は、2017年3月時点において、数か月以内の導入が予定されています。
(予約機能はビジネスプロフィールを使用している場合のみとなります。)

さらには、世界に先駆けてアメリカで提供される「Explore」ページの追加にも大きな期待が寄せられています。Exploreは、リアルタイムにキュレーションやコンテンツを閲覧できる優れた機能のことです。日本国内での利用はできませんが、今後の新たな機能追加が待たれます。

投稿のみ行っている企業アカウントは損

今後は企業アカウントでただ投稿するだけではなく、ユーザーにいかに自社に関する投稿を促せるかが重要となります。#指定のハッシュを付けて投稿すると○○プレゼント♪などのPOP等を設置したり思わず写真を撮りたくなるような状態にすることもおすすめです。

お店に対しての投稿にお礼のコメントをする事は時間や工数はかかりますが今すぐにでき、お店の印象を良くするため効果的です。

まとめ

スマホネイティブ世代を中心に活用が拡大しているInstagramは、単なる画像共有アプリではなく、リアルタイムな画像検索サイトとしての重要な役割を果たしています。世界を舞台にInstagramの加入ユーザー数は、Twitterを凌ぐ勢いを見せています。

飲食店を検索するのなら、食べログやぐるなびなどの口コミサイトは時代遅れなのかもしれません。検索者の検索スタイルに合わせ、この機会に優れた機能を搭載しているInstagramを活用してみてはいかがでしょう。

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2017年5月2日

パソコンとスマホの特徴から見た利用シーンの違い

Differences in use scenes as seen from the characteristics of personal computers and smartphones

WEB制作やインターネット広告を運用する上で、その情報を受け取るユーザーの状況を考えるのことは、必要不可欠です。

私たち自身だけではなく、多くのクライアント様や企業のご担当者からよく聞くのは、PCサイトだけではなく、携帯端末からのWebサイト利用者を考えていきたいという話を耳にします。

タブレット端末ももちろん、スマートフォン、そしてパソコンの利用者が増えることによって、情報を発信する企業側が、それぞれに対応しなければいけない状況となっています。

今回は、パソコンやスマートフォンの特徴から振り返り、どのような情報が求められているのかを考えていきます。

パソコン・タブレット・スマホの違いはどこにあるのか?

PC(パソコン)の特徴

まず最初は、やはり画面を見ながら、作業ができることではないでしょうか。

WordやPowerPointで資料を作成・編集したり、経理や会計の方であればExcelといったOfficeソフト。また、デザイナーの方であればPhotoShopやIllustratorなど。ビジネスシーンで利用されている方の印象が強いです。

あとは大きい画面でYoutube動画を視聴したり、一つの画面内で資料の比較をしながら企画書を作成したりと、複数の作業も同時に行いやすいです。「LINE」主流になっていますが、「Skype」でのビデオ通話も行うことができ、持ち運びのしやすいノートPCを使って外出先で作業しているビジネスマンも目にしますね。

スマートフォンの特徴

携帯電話としての通話、メール。またいろんなアプリをインストールすることで、パソコンのように、インターネットで調べものをしたり、ソーシャルゲーム、動画視聴や新聞が読めたり、天気予報を知ることができたりと、たくさんの機能を追加していくことができ、多くのメリットがあります。

また、操作に関してです。ご自信がいつも端末を操作されているように、入力する画面がやっぱり狭いです。その限られたタッチパネルの範囲で簡単な操作をすることになります。オプションとしてBluetoothキーボードなども販売されていますが、基本的には手に持って、指で操作を行っていますね。

ですので画面サイズいっぱいを使ったり、複雑な操作には向いていません。スマホ向けサイトに多いのが、画面を上下にスクロールし、ボタンを押しやすい位置、大きさに設定されています。

一方、便利すぎるが故に月々の通信費、通信容量が大きくなってしまいがちでもあります。各メーカーにて、「通信量定額◎◎プラン」などが設定されることもあり、金額等を考慮しWi-Fiを利用したり、だからこそパソコンで動画などを見る人もいます。

タブレットPC・端末の特徴

基本的な機能はパソコンとほぼ同一の製品です。タッチパネル式などの入力である事もあり、たくさんの入力や複雑な作業などは、スマホ同様に適していない印象です。

パソコンと比較して軽量であるため、こちらも同じく持ち運びしやすいのが特徴ですね。スマホより画面が大きく、またパソコンを使うまでもないというようなシーンとして、電子書籍データや料理レシピ、教材等に使用される事が多いようです。

ユーザーにとって端末が身近な「存在」となるポイント

それぞれの機種ごとの特徴をピックアップしていきましたが、携帯電話として所有者が多いことと、「電話」としての機能が便利になりすぎてしまっている面もあり、ユーザーがふとした時、手に取るのは「スマートフォン」です。

今回の記事タイトルの回答となりますが、パソコン・スマホ・タブレット。それぞれの機能面に大きな差はありません。会社や学校での休憩時間、どこかへの移動中や出先での待ち時間、就寝前など。空いた時間に手に取って触ることができるためです。

スマホの画面では見にくい、大きい画面で作業をしたい時にパソコンが利用されると挙げましたが、ここから推測するに、その人はある程度「まとまった時間」があり、パソコンを操作する場所が作れる方の可能性が大きいです。

利用端末を踏まえたWEBサイトの構成と操作性

一例となりますが、WEBサイトを閲覧するユーザーをイメージしてみましょう。私たちですと、WEB広告の配信結果。もしくはHPへのアクセス数などを見ていると、おおよそ半数以上はスマートフォンです。残りの3~4割ほどがパソコン、そしてタブレットと続きます。

先にも挙げましたが、スマホでの複雑な操作は不向きです。一人のスマホユーザーが「ある通販サイト」を訪れた時に、PC用(タブレット用)サイトが表示されたとします。

スマホの画面で見るには小さい文字やボタン配置が続いています。ページを送るたびに画面を拡大して、商品の仕様や画像写真などをチェック。買いたい商品を決め、次は長々と届け先や連絡先、支払い方法を一つ一つ入力していく…。

そのサイトでしか購入できない限定商品でなければ、頑張ってこのユーザーは入力してくれるでしょう。では、似たような商品を取り扱っていて、HPも画面のスクロールと数回のタッチ操作で済み、必要な情報だけを入力するWEBサイトがあると知れば、このユーザーは途中で元々見ていたサイトを諦めるでしょう。

まとめ

WEBサイトに限らず、届ける情報の種類や届ける「場所」。自分たちに関心がありそうな人物像(ペルソナ)を考えるだけはなく、情報を受け取る機械やその情報を見る時間・背景までを考慮していきましょう。考え方をひとつ加えるだけで、情報の発信力は変えることができるはずですよ。

 

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