企業が存続していくためには、従業員や労働者といった人材の確保が必要です。良い人材をいかに獲得できるか。地方の中小企業においても採用をサポートする広報活動が見直されてもいます。人材を確保するための手段について考えてみます。
ブランディングが採用を助ける
募集をかけても、求人広告を出しても応募がこない。給料や勤務時間など条件面だけでなく「働いてみたい」と思わせるブランディングが出来ていないことも原因です。学生や転職希望者が会社を選ぶ際には、知っている会社から優先的に選ぶのが普通でしょう。認知すらされていない状態では、求人をかけても反応が得られにくいのは当然ですよね。
直接的に売上を生まず、数値的にも効果を図りにくいブランディング。経営者が自社のブランディングをどの程度の重要と考えられるかによって、採用活動に大きな差が生まれます。マスメディアを活用するだけがブランディング活動ではありません。
現在では、自社サイトやSNS、イベントなど様々な発信手段が存在し、多額の費用をかけないブランディング活動も可能となっています。採用活動でお困りの場合はまずシンプルに、自社を好きになってもらうようなブランディング活動を真剣に検討してみてはいかがでしょうか。
求人募集、採用活動について
求人募集・採用活動についての、主な手段とその特徴を改めてご紹介します。
ハローワーク
求人情報を登録し求職者に探し当ててもらう方法です。採用コストがかからず、一部条件を満たせば採用企業に助成金が支給されるなどのメリットがありますが、紹介できる情報量が限られるため、求めるターゲットとは違う応募者が来る可能性も否めません。
学校の就職担当部署を利用する
各大学や専門学校にある就職支援部署に求人情報を発信する方法です。学部による専門性などから、学生の特徴を踏まえた採用に繋げやすいのが特徴となっています。最近ではキャンパス内に企業の採用担当者が訪問する説明会も定着してきました。複数校に案内する手間がかかることがマイナス点でしょうか。
人材紹介サービスを活用する
欲しい人材像を紹介会社に依頼し、登録している人の中から当てはまる人材を紹介してもらう手段です。新卒採用というより即戦力が欲しい時の中途採用に多いケースです。応募から試験、面接といった一般的なプロセスが軽減できますが、採用決定の場合は紹介手数料が発生します。
人材派遣を利用する
派遣会社と契約し、その会社のスタッフを派遣してもらう方法です。時給は契約する派遣会社や、職種やそのスタッフの能力などで異なります。利用の際には、社員が同じ業務を行う場合との比較でコスト的にメリットがあるかどうかがポイントとなります。教育費や人件費などの経費を削減することにも繋がりますが、将来的に見た時の人材育成には不安が残る手法です。
媒体活用
大別して「Web求人媒体」と「紙求人媒体」の2つが存在します。「Web求人媒体」は、求人サイトに登録し情報を掲載する方法で、「紙求人媒体」は、新聞や求人情報誌やフリーペーパーなどが主なものとなり、どちらも利用者層や発行部数などの媒体特性をもとにセグメントをきってのターゲティングが可能です。
SNSの活用
ソーシャルリクルーティングといわれている方法です。フェイスブックやツイッターなどのSNSを活用して企業が情報を発信し採用活動を行います。一例ですが、職場体験などに来た学生とSNSでコミュニケーションを継続。就職活動時に優位に立てるように活用していることもあるようです。また内定者フォローとしてSNS上での繋がりが、辞退を回避する「囲い込み」としても有効なようです。
自社サイトの活用が重要
ご紹介した手段は、大体どの会社でも取り組んでいることでしょう。求職者に選んでもらいやすいよう他社と差別化するために、各企業とも自社サイトでの発信に力を入れています。採用活動でウェブを重要視している企業のサイトでは、当たり前のように、先輩社員の1日紹介やメッセージなどが紹介されています。
コーポレートサイトの一部として採用ページがあるのではなく、採用専門サイトを新たに立ち上げる企業も多くなってきました。採用専門サイトがあることで、求職者に採用に対する本気度もより伝わるでしょう。求人ポータルサイトでは伝えきれない部分の細かい情報を自社の採用専門サイトで補完することで、閲覧者の企業理解度も深まります。結果的に応募者の質が高まることになります。
消費者の生活スタイルにあわせた手段を講じないと、いくら情報発信を行っても効果が出ません。欲しい人材に正しく情報を届けられていない間に、他社に人材を取られてしまいます。結果、採用にかける費用も無駄になってしまうのです。
まとめ
他社より良い労働条件をアピールすることは、採用活動を助けてくれるでしょう。ですが、求職者があなたの会社に興味を持たなければ、比較すらしてくれません。検討してもらえる機会を増やすための広報。まず、自社のPR活動自体を意識してみてください。
