広告の審査落ちを回避するポイントを解説

リスティング広告では、配信前に媒体側の審査が入ります。この審査を通過しなければ広告は表示されません。作成する広告文に対してもルールがあり、訴求する商材が法律に反していない事が必要です。今回の記事では作成した広告が審査落ちにならないよう、チェックすべきポイントを紹介していきます。

広告審査の対象となるポイントを理解する

広告の審査には、広告内容の文章、配信するキーワード、広告のリンク先(HP&ランディングページ)、バナー画像が審査対象となります。これらのいずれかが審査に落ちると、広告が配信できなくなってしまいます。

また、広告審査は広告を新しく作成したり、既存の広告に対して修正を行ったり、編集作業を行う度に広告審査が実行されます。広告審査にかかる日数は媒体によって差があり、
過去の経験としてGoogle広告では「約1営業日」Yahooプロモーション広告では「約3営業日」程がかかります。配信設定後、広告審査が終わらないと判断した時は、Google及びYahoo!のサポートセンターに問い合わせてみましょう。

入稿する広告の内容で審査に落ちる理由

設定するテキストにおいて、媒体それぞれの編集基準があり、基本的には記号等の設定が行えません。記号や句読点の編集禁止事項をまとめます。

1）広告見出しでの「！」や「？」など感嘆符を使っている。広告の説明文では1つまで。
2）記号を連続で使用している（例：終売セール！！）
3）広告文での電話番号の直接記載は禁止されている
4）標準的でない記号や文字を使用している（例：コロン（;））
5）箇条書きや省略記号を使用している
6）数字や記号、句読点を利用し、広告への関心を強めるために過剰使用している（例：い。ま。だ。け。）
7）絵文字・半角カタカナをはじめとする無効な文字やサポート対象外の文字使用している

上記以外にもGoogleとYahoo!のそれぞれに対して、詳細な広告ポリシーがあるので参考にしてください。
編集基準と表現 – Google 広告ポリシー ヘルプ
入稿規定 – Yahoo!プロモーション広告 ヘルプ – Yahoo! JAPAN

広告のリンク先であるHPに問題があった場合

広告の配信先であるHPに問題がある場合も同様に審査落ちとなってしまいます。HPには広告主である主体者情報として主体者(株式会社OO)の名称、住所、電話番号を明記する必要があります。この時、広告審査はWebページのテキスト情報を読み込んでいるため、主体者情報は画像形式ではなく、テキストで記載しましょう。

合わせて、配信設定を行ったページが存在していなかったり、アクセス制限がかかっているリンク先を入稿したり、間違えたURLを入稿してしまうと広告審査に落ちてしまいます。

広告配信時に新しくLPを準備する際、広告配信と合わせてLPを公開するケースがよくありますが、広告配信時には事前にLPを公開して広告審査業務を進めておきましょう。

配信する商材が広告ポリシーに触れてはいけない

広告配信を行う用語だけではなく、広告の出稿が禁止されている商材・コンテンツがあります。
1）偽造品の販売や宣伝を行っている。偽造品とは、他の商標登録が行われているもの
と同じであったり、もしくは区別がつかない商標やロゴが使用しているサービスを
2）損害、損傷、危害を引き起こすような商品やサービスの宣伝
3）転職採用や求人掲載とは異なる、受験代行やハッキングを促すような不正行為を宣伝するサービス
4）いじめや人種差別、虐待をはじめとする攻撃的なコンテンツ

いずれも、商材やサービスに対して明確な基準は設定されていません。広告テキスト等ではなく、HP内での情報で審査落ちする場合には、サイトの改修作業も発生してしまうため広告審査を行う前に事前にチェックを行いましょう。

制限付きで広告配信が許可される場合がある

広告審査は通っても、配信に制限がかかっている状態となる場合があります。

1）商品を後ほど販売することを予め決めてしまい、商品の値段や取引する点数をその場で取り決めてしまう「商品先物取引」が該当します。広告宣伝する場合は、経済産業省への登録が必要となります。

2）消費者金融を宣伝する場合。広告配信先である会社は上場している必要があります。上場会社でない場合は、広告掲載の可否をgoogleやyahoo!が決定することになります。

3）クレジットカードを宣伝する会社は「社団法人日本クレジット協会」への登録が必要となり、Webサイト上には登録番号を記載しておく必要があります。

4） デートサービスを広告宣伝する場合は、広告の見出しに「18禁」等の警告表示をする必要があります。また、ユーザーが18歳以上である事を確認するために、Webサイトを訪問した際に年齢確認画面を準備している必要がありますランディングページも同様です。

5）銀行や金融企業の宣伝も制限がかかります。また、有価証券や外国為替(FX)のような市場宣伝であったり、クレジットカード会社や口座開設取次サービスをはじめとする金融に関連する会社を広告配信する時は、金融庁や監督官庁への登録を行った上でHPへの掲載が必須になります。

上記が制限付きである商材になりますが、広告配信も思ったように表示がされなかったり、広告審査が通った後も最審査となったりする場合もあるため注意してください。

広告の審査対象を事前に理解しておくことが大切

広告の審査対象や審査される基準は複数あります。配信設定を行う前に審査項目をチェックして、広告作成を行いましょう。一度広告審査に通った内容でも突然掲載停止になることもあるため、こまめに広告アカウントをチェックして対応を行っていくことをおすすめします。

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